脱毛｜倒産しそうな会社の見分け方！11の破綻サインで泣き寝入りを回避

キレイモ、銀座カラー、アリシアクリニックなど、近年、大手脱毛サロンの倒産が後を絶ちません。

高額な前払いをした末に、サービスが受けられなくなった被害者は数万人に上ります。

一体なぜ大手の医療脱毛サロンが破綻したのでしょうか。

そこで本記事では、最近倒産した脱毛サロン一覧、倒産の原因、倒産しそうな会社の見分け方、返金が可能かどうかについて調査しました。

それでは一緒に見てみましょう！

最近倒産した脱毛サロン一覧

まずは、最近倒産した脱毛サロン一覧を見ていきましょう。

アリシアクリニック（2024年12月）

最近倒産した脱毛サロンは、アリシアクリニックです。

アリシアクリニックは全国に約40店舗を展開していましたが、競争激化やコロナ禍の影響で経営が悪化し、最終的に破産を申請しました。未施術分の返金は「極めて難しい」とされています。

銀座カラー（2023年12月）

最近倒産した脱毛サロンは、銀座カラーです。

銀座カラーは東京を中心に展開していた女性向け脱毛サロンで、従業員数1,390人を抱えたまま破産しました。

C3（シースリー）（2023年9月）

最近倒産した脱毛サロンは、C3（シースリー）です。

脱毛ラボ（2022年8月）

最近倒産した脱毛サロンは、脱毛ラボです。

脱毛ラボも全国展開の脱毛サロンでした。

エターナル・ラビリンス（2017年）

最近ではありませんが、参考までに、倒産したその他の大手脱毛サロンは、エターナル・ラビリンスです。

中規模以上～大手脱毛サロンでも倒産のリスクがあるということが分かります。

年々倒産件数が増えている

エステ脱毛や医療脱毛を専門とする「脱毛サロン」の倒産件数は、年々増えています。

帝国データバンクの最新調査によると、2024年12月11日現在で14件に達し、2023年は年間倒産件数11件でした。

出典:東京新聞

脱毛サロン業界は、過去最多の倒産件数を記録する状況となっています。

倒産しそうな会社の見分け方！11の破綻サイン

脱毛サロンで倒産しそうな会社の見分け方、11の破綻サインで泣き寝入りを回避していきましょう。

倒産しそうな会社の見分け方

倒産しそうな会社の見分け方を見ていきましょう。

倒産が近い脱毛サロンには、共通点があります。

• 急拡大している会社
• 無制限コースを提供している、または過去に提供していた
• 脱毛専門クリニック
• 「安い」ことが唯一のメリット
• 同系列のサロンが既に倒産している

さらに、倒産が近づいている可能性を示す兆候は以下のとおりです。

• スタッフの態度が急に悪化
• サービスの質の低下（照射回数の減少など）
• 脱毛以外の新サービスを次々と導入
• 客数の極端な減少または増加
• ルールの厳格化
• 高額なコースの強引な勧誘

スタッフの態度の変化、サービスの質の低下、不自然な新サービスの導入など、契約前に見極めるべき兆候は、口コミなどを参考にしたいです。

もしくはある程度通ってみて自分の体感で判断することもできます。

これらの特徴を知ることで、リスクの高いサロンを未然に回避できます。

大手脱毛サロンの倒産の原因

大手の脱毛サロンが倒産する原因はなんでしょうか。

まとめると下記の要因が上げられます。

• ライバル店の増加で収益悪化
• 過剰な店舗展開
• 高額な広告費
• 継続的な利益を得にくいビジネスモデル
• 前払いシステムの問題
• 新型コロナウイルスの影響

これらの要因が複合的に作用し、大手脱毛サロンの破綻につながっています。

例えば、例えばアリシアクリニックは全国に約40店舗を展開しましたが、採算の取れない店舗が増加し経営を圧迫しました。

高額な広告宣伝費、有名俳優を起用したCMも経営を圧迫する要因となっています。

また、通い放題プランなど長期にわたるサービス提供で利益を生みにくいビジネスモデルが資金繰りの悪化に繋がりました。

よって、新たな顧客を得ないと利益が出ないという、云わば、自転車操業(*)のような状態だったのではないでしょうか。

(*)資金の借り入れと返済を繰り返しながらかろうじて操業を続ける状態

返金は可能なのか

通っていた脱毛サロンが倒産してしまった場合、返金は可能なのでしょうか。

倒産した脱毛サロンからの返金は困難ですが、完全に諦める必要はありません。

1. 前受金保全
2. クレジットカード分割払い
3. 債権者届の提出
4. クーリングオフ制度
5. 専門機関への相談

など、破綻した事業者からではなく、その他の保険から返金や救済の道を探る方法があります。

①前受金保全措置の確認

返金や救済の道その１は、前受金保全措置の確認です。

契約書に前受金保全措置(*)が設けられている場合、少額ですが契約金の一部が返金される可能性があります。

(*)事業者が金融機関等との間に保証委託契約を締結するもの

②クレジットカードで分割払い

返金や救済の道その２は、クレジットカードで分割払いです。

またクレジットカードで分割払いをしている場合は、未施術分の返金を受けられる可能性があります。

リスクヘッジはできますが、その代わり分割払いは手数料がかかりますので慎重に決定しましょう。

③債権者届の提出

返金や救済の道その３は、債権者届の提出です。

事業者が破産手続きを開始した後、債権者届(*)を債権者（あなた）が提出することで、わずかながら返金を受けられる可能性があります。

(*)破産債権届出書とは、あなたが自身の債権を裁判所に申請して債権の回収を求める法的文書

④クーリングオフ制度の利用

返金や救済の道その４は、クーリングオフ制度です。

契約から8日以内で、1カ月を超える期間の契約かつ総額5万円以上の場合であれば、クーリングオフ制度を利用できる可能性があります。

※詳しくは契約したサロンの契約書をご確認ください。

⑤消費生活センターへの相談

返金や救済の道その５は、消費生活センターへの相談です。

局番なしの「188」消費者ホットラインに電話し、返金や救済についての具体的なアドバイスを受けることができます。

返金や救済の道を探る方法はあるものの、全額戻らない可能性もありますので、脱毛サロンを選ぶ際は経営状況を慎重に確認しましょう。